2007年6月8日金曜日

用語集 - 索引(漢字・カナ)

P.120

索引(あ・か行)
あ行

アジア欧州会合 P.94
アメリカ合衆国 P.115
安全保障理事会 P.110
安定株主 P.30
安定操作取引 P.30
アンビシャス市場 P.31
委員会等設置会社 P.4
委託保全 P.73
一般債権 P.11
インカムゲイン P.31
インカムファンド P.31
インサイダー取引 P.31
インセンティブストックオプション P.32
インターネット P.117
インタラクティブ P.89
インタレスト・ガバレッジ・レシオ P.17
インデックス P.32
インデックスファンド P.32
インフレ P.75
インフレーション P.75
インベスターリレーションズ P.26
売上高経常利益率 P.13
売掛金 P.21
売り越し P.56
売り残 P.53
営業キャッシュフロー P.13
エクイティファイナンス P.32
エマージング市場 P.32
エンジェル P.26
円高 P.85
円安 P.85
大型株 P.32
オプション P.32
オプション取引 P.33
オフバランス P.12
オフバランス化 P.33
オフバランス取引 P.12
オンデマンド P.89

か行

買掛金 P.21
会計基準 P.13
会計検査院 P.105
外国債(外債) P.50
買い越し P.56
買い残 P.53
会社価値 P.13
外部分析 P.90
乖離率 P.50
価格変動リスク P.33
核拡散防止条約 P.112
格付け P.26
格付機関 P.33
確定申告 P.95
額面 P.33
貸株 P.34
貸渋り P.76
貸倒懸念債権 P.11
貸倒引当金 P.12
瑕疵担保 P.76
貸しはがし P.76
カスタマーリレーションシップマネジメント P.88
型投資信託 P.51
合併会計 P.9
カバードワラント P.34
P.34
株価キャッシュフロー倍率 P.34
株価指数 P.67
株価指標 P.35
株価収益率 P.36
株価純資産倍率 P.36
株式 P.37
株式益回り P.38
株式公開買付 P.29
株式交換制度 P.27
株式含み損 P.37
株式分割 P.38
株式持ち合い P.38
株主割当増資 P.39
株主還元 P.38
株主資本 P.13
株主資本配当率 P.38
株主資本比率 P.13
株主資本利益率 P.14
株主代表訴訟 P.3
株主優待 P.39
下方修正 P.39
空売り P.56
借り換えローン P.39
カレントレシオ P.19


P.121

索引(か行)
か行

為替 P.75
為替相場 P.39
為替ヘッジ P.40
為替レート P.85
環境ISO P.94
間接法 P.7
完全失業率 P.76
官庁 P.100
カンパニー制 P.5
元本 P.40
管理会計 P.8
企業結合会計 P.9
企業年金会計 P.9
基準価格 P.40
逆日歩 P.65
キャッシュフロー P.14
キャッシュフロー計算書 P.7
キャピタルゲイン P.24
キャピタルゲイン課税 P.40
ギャランティー取引 P.66
共益権 P.47
共済年金 P.76
京都議定書 P.94
金融経済 P.76
金融政策 P.81
金融相場 P.80
金融ビックバン P.87
金利政策続き P.82
偶発債務 P.11
偶発事象 P.14
繰上げ償還 P.41
繰上げ返済 P.77
グローバルエクイティ P.41
グローバル株式 P.41
グローバル債券 P.41
グローバルボンド P.41
軍備縮小会議 P.113
経済付加価値 P.26
経常利益 P.14
決済 P.41
決算日 P.41
減価償却 P.10
源泉分離課税 P.41
減損会計 P.10
権利行使 P.42
権利行使価格 P.42
厚生年金 P.95
厚生年金基金 P.95
厚生年金保険料 P.95
公定歩合 P.82
公的資金 P.74
後発事象 P.11
公募増資 P.42
高齢化 P.92
国連総会 P.110

か行

コーポレートガバナンス P.3
コールオプション P.42
子会社上場 P.47
小型株 P.42
国債 P.42
国際司法裁判所 P.110
国際情勢 P.114
国際通貨基金 P.100
国際復興開発銀行 P.78
国際連合 P.110
国際連合軍 P.111
国際連合教育科学文化機関 P.111
国際連合児童基金 P.111
国際連合食糧農業機関 P.111
国際連合難民高等弁務官事務所 P.111
国際連合平和維持活動 P.112
国際連合平和維持軍 P.112
国際労働機関 P.111
国内総生産 P.74
国民経済計算 P.77
国民総生産 P.74
国民年金基金 P.95
国民年金 P.95
国民年金保険料 P.96
国立国会図書館 P.106
国連事務総長 P.110
個人情報保護 P.3
個人年金保険 P.96
個人向け国債 P.43
個人持株比率 P.47
コストセンター P.5
固定長期適合率 P.17
固定比率 P.14
個別引当法 P.12
雇用保険 P.96
コンプライアンス P.3


P.122

索引(さ行)

さ行

サービサー P.30
債権 P.43
最高裁判所 P.107
最終決済 P.43
裁判官訴追委員会 P.106
裁判官弾劾裁判所 P.106
財務会計 P.15
財務キャッシュフロー P.15
債務超過 P.14
債務不履行 P.52
最適資本構成 P.20
先渡取引 P.73
先物と信用取引の違い P.73
先物取引 P.70
先物取引と株式の違い P.71
サプライチェーンマネジメント P.88
3月期末決算 P.15
自益権 P.43
時価会計 P.8
時価総額 P.15
時価発行 P.43
自己株式 P.47
自己資本 P.15
自己資本規制比率 P.25
自己資本比率 P.15
自己資本利益率 P.16
自己売買 P.43
自己破産 P.77
自社株買い P.48
市場付加価値 P.26
市町村民税 P.97
失業保険 P.96
シックスシグマ P.89
執行役員制 P.4
シナジー効果 P.90
四半期開示 P.25
資本 P.16
資本コスト P.20
資本政策 P.25
社外取締役 P.4
社会保険 P.96
社会保障協定 P.96
借地権 P.77
社債 P.44
衆議院 P.105
従業員持株制度 P.48
終値 P.33
収入合算 P.77
自由貿易協定 P.100
収益分配金 P.44
酒税 P.97
純資産総額 P.16
証券アナリスト P.44
証券金融会社 P.45
証券取引所 P.45
証券取引等監視委員会 P.45

さ行

少子化 P.92
召集特定者持株数 P.48
上場 P.45
上場株 P.45
常任理事国 P.110
消費財 P.77
消費者物価指数 P.78
商品ファンド P.45
上方修正 P.39
賞味現在価値 P.20
除数 P.46
新株 P.46
新株落ち P.46
新株予約権 P.29
新株予約権付社債 P.46
新株予約権証券 P.46
申告分離課税 P.47
ステークホルダー P.6
ストックオプション P.27
ストップ高 P.48
ストップ安 P.48
スピンオフ P.29
スライド P.97
税効果会計 P.8
成功報酬型ワラント債 P.28
成長株 P.48
政党 P.107
制度会計 P.8
税引き後利益 P.16
政府開発援助 P.113
政府税調 P.97
税務会計 P.8
生命保険料 P.78
世界銀行 P.78
世界三大証券取引所 P.68
世界貿易機関 P.94
世界保健機関 P.111
石油輸出国機構 P.78
セグメンテーション P.90
設備投資 P.78
先進7カ国財務相 P.112
先進8カ国主要国首脳会議 P.112
総括引当法 P.12
総資産 P.16
総資産利益率 P.21
総資本利益率 P.17
増収増益 P.17
総所得金額 P.97
相続税 P.97
相続税の税率 P.98
相続分 P.98
総代会 P.6
贈与税 P.98
損益分岐点 P.17
ソルベンシーマージン P.49
損益通算 P.98


P.123



索引(た行)

た行

第1部市場 P.49
第三者割当増資 P.39
退職給付会計 P.9
第2部株価指数 P.49
第2部市場 P.49
ダウ P.67
高値 P.61
他社株転換社債 P.49
棚卸資産 P.22
単位型投資信託 P.44
単価 P.50
男女雇用機会均等法 P.93
地方公共団体 P.109
地方債 P.50
チャート分析 P.50
中央銀行総裁会議 P.112
中央省庁 P.100
中央省庁続き P.101
中華人民共和国 P.116
中型株 P.50
中間配当 P.69
中期国債ファンド P.51
中間期末株価 P.51
直接法 P.7
長短期プライムレート P.84
直接税 P.98
定額法 P.10
ディスクロージャー P.51
定率法 P.10
手形 P.51
敵対的買収 P.29
出来高 P.24
出来高加重平均価格取引 P.66
デフォルト P.52
デフレ P.75
デフレーション P.75
デューデリジェンス P.29
デリバティブ P.52
転換社債型新株予約権付社債 P.52
転換社債の転換価額 P.52
電子商取引 P.118
電信売相場 P.66
電信買相場 P.66
店頭株式市場 P.52
店頭市場 P.23
店頭登録 P.52
店頭登録株 P.52
店頭売買有価証券市場 P.53
店頭売買有価証券市場 P.53
店頭有価証券 P.53
転売買戻し P.53

た行

当期利益 P.17
当座比率 P.17
投資キャッシュフロー P.18
投資ファンド P.53
投資家向け広報 P.26
投資有価証券 P.24
東証 P.24
東証株価指数 P.54
東南アジア諸国連合 P.94
騰落率 P.65
騰落レシオ P.65
登録免許税 P.79
督促手続き P.55
特定口座 P.55
トップダウン P.79
トップダウンアプローチ P.79
都道府県民税 P.98
ドメイン P.90
トラッキングストック P.27
取引証拠金 P.72
取引所と上場商品 P.71
取引所有価証券市場 P.55
取引単位 P.72
ドルコスト平均法 P.55
ドル預金 P.55


P.124

索引(な・は行)

な行

内閣 P.100
内部監査 P.4
内部収益率 P.26
内部統制 P.6
内部分析 P.90
ナスダック P.23
ナスダック総合指数 P.67
ナレッジマネジメント P.88
ニート P.99
日銀短観 P.86
日銀法 P.79
日米安保 P.93
日経株価指数300 P.68
日経ジャスダック平均株価 P.68
日経総合株価指数 P.68
日経ダウ P.67
日経平均 P.67
日経平均株価 P.67
ニッチ P.89
ニッポンニューマーケット P.56
日本銀行 P.108
日本国憲法三大原則 P.92
入札価格 P.56
年末調整 P.99
ノーロードファンド P.56

は行

バーゼル合意 P.74
配当 P.69
配当利回り P.36
売買回転率 P.56
売買代金 P.56
売買単位 P.57
破産更生債権 P.11
派生商品 P.52
非営利組織 P.94
引当金 P.18
ビジネスモデル特許 P.90
非常任理事国 P.110
ビジョン P.90
非政府組織 P.111
1株当たり株主資本 P.18
1株当たり純資産 P.18
1株当たり利益 P.18
1株当たり利益 P.26
ファイナンス P.57
ファミリーファンド方式 P.57
ファンド P.57
ファンドアナリスト P.57
ファンドマネージャー P.58
ブイワップ P.66
含み益 P.10
含み損 P.10
負債比率 P.19
普通社債 P.58
物価指数 P.86
ブックビルディング方式 P.58
プットオプション P.58
物納 P.99
プライバシーマーク制度 P.3
プライマリーバランス P.58
プライムレート P.84
フリーキャッシュフローバリエーション P.19
不良債権 P.58
プレミアム P.59
プロフィットセンター P.5
分配金 P.59
ベア P.75
ペイオフ P.74
米国店頭市場 P.23
ヘラクレス P.24
ベンチャー P.79
ベンチャーキャピタル P.25
包括的核実験禁止条約 P.112
ポジショニング P.90
補正予算 P.99
ボトムアップアプローチ P.79
ボラティリティ P.59
本人確認法 P.59


P.125

索引(ま・や・ら・わ行)

ま行

マーケット P.59
マザーズ P.23
マネーサプライ P.83
未公開株式 P.60
未収金 P.21
みなし配当課税 P.60
ミニ株 P.60
未払い金 P.21
無額面株式 P.60
無担保融資 P.80
メガバンク P.80
目的税 P.99
目論見書 P.60
持株会社 P.5
持ち分法 P.19
元引受証券会社 P.61
モデム P.118
元引受証券会社 P.61

や行

約定 P.61
安値 P.61
有価証券報告書 P.61
優先株 P.61
有報 P.61
有利子負債 P.21
ユビキタス P.119

ら行

リスクマネジメント P.91
リストラクチャリング P.30
リストラクチャリング P.5
流動比率 P.19
擬似ストックオプション P.28
るいとう P.62
レーティング P.62
劣後債 P.4
レバレッジ P.19
連結会計 P.8
連結決算 P.8
連結財務諸表 P.19
連結納税 P.7
連結納税制度 P.7
連結PER P.62
連単倍率 P.19
ロイター通信 P.80
労組 P.75
労働組合 P.75
労働分配率 P.20
ローソク足 P.62
ローディング決算 P.62
6者会合 P.112
6者協議 P.112
6カ国協議 P.112

わ行

ワラント P.46
割引債 P.62
割引債の税制 P.63
割引転換社債 P.63
割引率 P.63
割増償還型転換社債 P.63
割安株 P.63
割安株投資 P.63
ワントゥワンマーケティング P.89

0 件のコメント:

日本経済ヘッドライン

主要三紙比較ニュース

このブログに掲載された全ての内容及び添付資料は特別な記載が無い限り全ての権利を保留とします。リンクは許可しますが、無断転載はお断りします。また、一部情報はインターネットに公開されている情報を転載しております。転載しない希望があれば遠慮なくご連絡して下さい。速やかに対応致します。